在日米軍は地震に備えて情報収集態勢を強化しているのか

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　２０２０年１２月１０日午前には太陽風が地球を覆う事象が発生し、１２月に入り各地で地震が頻発し、１２日には岩手県沖を震源として青森県階上町で震度５弱、１８日には伊豆大島近海を震源として東京利島村で震度５弱、本日（２１日）午前2時23分頃には青森県東方沖を震源として岩手県盛岡市で震度５弱を観測した。つまりフィリピン海プレートも太平洋プレートも活発に動いている兆候と思われる。しかしフィリピン海プレートに接している相模トラフ～駿河トラフ～南海トラフでは大きな揺れは発生していない。以前は厚木基地の航空機の観測活動が活発であったが、最近は、米空軍の直接的な軍事行動ではないと判断される地上警戒管制機、特殊戦機の日本国内での動きが認められる。
　これらの動きは東海・東南海・南海地震を警戒した情報収集ではないかと見ている。太陽フレアの地球到達は地震を誘発すると言われており、日本を除く先進国の軍は太陽フレアと電磁波の観測を継続している。特に米軍は宇宙予報を出す事が出来る。なぜ、太陽フレア等を観測するのかと言えば磁気嵐が酷くなれば電気が止まり電子機器が作動しなくなるからである。磁気嵐等の発生時期が分からなければ現代の戦争では戦うことさえ出来ないのである。
　米軍は日本の為に地震を警戒して電磁波等の観測をしているのではなく、佐世保、岩国、横田、厚木、座間、横須賀の各在日米軍基地の機能を維持し、自然災害からの被害を最小限にする為の危機管理である。
　更に、新大統領の下、大陸に向けて出撃命令が出された場合に基地機能を発揮するための事前準備でもある。このため昨年は佐世保に強襲揚陸艦とドック型揚陸艦が配備され空母と連携して海兵隊を迅速に展開させる能力を付与されている。これら全てが自然災害発生時でも軍の機能を発揮をするために必要な情報収集活動であると思われる。
　情報確度は不明であるが、ある人物からは、東海・東南海・南海地震が連動して発生する時には、西から東に向けて揺れる可能性があるとの情報提供を受けている。

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