デジタル庁もアメリカの指示で作らされる

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　２０２１年の秋に新設予定のデジタル庁もアメリカの指示により作らされるものである。結論から言えば日本をダメにするために作るのである。今後、日本のデジタル庁データを管理するアメリカの会社が、日本のマイナンバー制度が開始されると同時に設立された。アメリカの各財閥が資金を出して作った会社であり悪名高いビル・ゲイツも資金を出している。会社で働く者は全てアジア人で白人は一人も居ない。しかし、期待するアメリカの予想を裏切り、日本でのマイナンバー制度の普及はなかなか進まなかった。そこでマイナンバーと個人情報の全てを紐付けにするデジタル庁を作れと指示されたのである。
　今後、日本は「監視社会へと突き進む世界と日本」で述べた通り進んでいくことになる。デジタル通信は監視し易い。Googleは何故無償でアンドロイドOSを提供し続けるのか理解出来るであろう。
　この他にデジタル庁は重要な役割を担っている。２０２５年頃に東日本が新統治体制に移行する前後に政府に反発する人物を摘発し従わせる事である。移住してくる朝鮮族は素直に言う事を聞くが、先住民である日本人は反発することが予想されている為でもある。銀行口座とマイナンバーを紐付けにしてデジタル庁が管理し口座凍結等の処置をするのであろう。銀行口座の管理は本来デジタル庁ではなく、国税庁が管理すべきものである筈である。
　２０２５年頃の東日本新体制は日本が考案したものではなく支配層から出された世界的レベルの指示であり朝鮮半島が関わってくるのである。日本に指図するアメリカは代理人なのである。
　

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