COP26も温室効果ガス詐欺である

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　２０２１年１０月３１日～１１月１２日まで、英スコットランド・グラスゴーで国連気候変動枠組条約第26回締約国会議（COP26）が開催された。
　温室効果ガスの排出を減らし、既排出分を森林などに吸収あるいは除去することで、実質的な排出量をゼロにする「ネットゼロ」を、２０５０年までに実現することを気候変動の専門家が求めている。
　異常気象は温室効果ガスが原因ではなく既出の「脱炭素による電気エネルギーへの変換は地球へのダメージを拡大する」、「宇宙と連動する太陽と地球」で述べた通りである。
　アメリカはトランプ大統領の時に「温暖化対策の排出量削減は詐欺のようなものだ。」としてパリ協定から離脱している。トランプの言う通りである。
　気候変動を最小限にするというが、それは建前であり本音は金儲けである。違うと言うのであれば、温室効果ガスの排出量世界第２位のアメリカを気候変動枠組条約に復帰させなければならない。その努力もせずに環境NGOで構成する「気候行動ネットワーク」は日本は化石賞で「2位」であるとした。何やら国際捕鯨委員会（IWC）に加盟していた頃の日本の様に叩かれている。これを受けて今後、日本は貧乏国なのに莫大な金を世界の為にと言いながら支出し続けるのである。そのツケは全て国民に回ってくる。
　今回のCOP26で決定した事も間違いなく上手く行かないと断言する。
　地球にダメージを与えているのは二酸化炭素等の温室効果ガスではなく、電気である。地球が現在の生存に適した環境をこのまま維持できれば、近い将来にそれは温室効果ガスではないと証明される事になる。維持できなければ証明される前に人類も生存が難しくなる。
　実現不可能ではあるが、全ての電気使用を直ちに止めれば異常気象による災害は拡大せずに異常気象と呼ばれている現在の災害規模は元に戻らないが現状を維持する事になる。テスラ方式の発電では現在の発電よりも地球へのダメージは緩やかになると言う。しかし世界的に炭素エネルギーから電気エネルギーに移行している状況では異常気象による災害は間違いなく拡大し続けて行く。

　話はそれるが、恐らく、８割以上の日本人はどの様な情報を提供しても信じないと思う。現在、日本のコロナワクチン摂取率は８割を超えて世界でもトップレベルである。これまで、他ブログ、Twitter等で、ワクチンはリスクが高いと情報が拡散されているが陰謀論或いは他人事として処理している人が８割と言うことである。
　米国時間の１１月５日金曜日、ファイザーCEOのAlbert BourlaはＦＢＩに詐欺容疑で逮捕されている。ワクチンの効果が嘘であった事、ワクチンの深刻な副作用についても誤魔化していた事、政府と主流メディアが騒がないように処置した為である。
　この様に現代は、日本のマスコミ報道に頼る事なくインターネットで海外記事を見ることが可能であり、それにより政府、マスコミの嘘に気付くことが出来る。
　しかし誰も海外記事は信じないし、日本政府等の報道を信じている。危険性に気付いても会社及び周囲の同調圧力に負けた人々も多い。まるで、第二次大戦中の日本の様である。大本営発表を信じ、本当の事を言えば非国民と言われた様な状況になっている。
　それでも当ブログの読者には、真実に気付き自分で危機管理が出来る様になって貰いたいと思っている。
　
　
　
　

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