中国が大規模なゲノムデータを集めた事により日本占領に向けた準備が開始される

 2021年2月16日、茂木外相は尖閣諸島周辺の領海に侵入を繰り返す中国の海警船舶に対して「断じて容認できない。わが国海域での海警船舶の行動そのものが国際法違反だ」と述べると共に外務省は中国政府に対して厳重に抗議した。
 日本政府は、現状認識として尖閣諸島に侵入する海警船舶に上手く対処すれば良いと考えているのであろうが、既に中国は尖閣諸島どころか沖縄本島は当然として日本の本州さえも手に入れようと準備を始めたことに気付いていない。この事は「日本が過去に大陸の支配下にあったことを利用する中国」で述べた様に大陸の支配下にあった時期は特定出来ていないが、過去の日本は大陸の支配下にあったことが分かる資料が出てきたという事で中国からの調査団が10名ほど来日し調査している。やはり日本の情報機関は機能していない。どういう事かというと、資料を裏付けるために日本人のゲノムデータも集めて研究していると言う事とその目的に気付いていないと言うことである。福岡、岡山、奈良、京都、和歌山、青森に大陸からの者が多数上陸したとすれば、本来、日本人が持っていないが、中国人であれば持っているゲノムの集団が日本国内の日本人から見つかることになる。その結果を基に、その土地に住んでいる者は中国人の子孫であるという理論で中国の土地であると主張を始める事になる。そんなことはあり得ないと日本人は考えるであろうが、嘘も100回繰り返せば真実になる。という事を忘れてはならない。今から日本も早急にカウンターを打つべきなのである。相手は諜報、謀略に長けた中国である。間違いなくヨーロッパとアメリカを味方に付けてマスコミを利用した報道で揺さぶりを掛けてくる。初動を間違えると取り返しが付かなくなる。今の日韓関係の従軍慰安婦問題の様に無かったものが存在する事になる。
 これまで何度も述べてきた様に情報は非常に重要であるという事である。戦争を回避し平和的に生きて行くためには今の箱物のように増えた情報組織ではなく、法を整備し平時から動ける情報組織と対情報組織を強化しなくては日本は無くなる事になる。情報組織を強化すれば国民を監視する事になると中国の手先である左翼は言うであろう。しかしあの巨大な複数の情報機関を持つアメリカでさえも中国共産党に侵入され、関係者が取込まれ不法選挙で保守は追い込まれたのである。しかしNSAを主体とした情報関係者が存在していた事から最悪の状況にならなかったのである。日本はこれを教訓とすべきである。

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