これらも2025年頃の東日本と朝鮮半島の統一への兆候か

 2021年に入り日本に移住する華僑が増えて来ている。ただし、その職業は昔のイメージである料理人や衣服の仕立屋ではない。プログラマー、流通業、投資家等様々であり、一流の人物である事を感じさせる人から粗野な人物を感じさせる人まで多岐にわたっている。皆さんもその人物に直接会えば、理解出来る筈である。
 中国が将来の東日本と朝鮮半島統一の支援をするために、東日本と朝鮮半島の統一情報は既に華僑の人々には届いている可能性が高い。これと共通しているのが日本と韓国の関係が悪化しているにも関わらず何度も韓国から東北に足を運び現地を視察し投資する韓国人がいるが、その行動は活発なままである。
 韓国政府も薄々統一に関する動きを感じている様で、海を渡ったアメリカよりも、陸続きの中国の方が安全であると感じているらしい。これが理由で韓国は中国にすり寄っているのである。しかし民間は政府とは違い、韓国の企業家は金儲けのチャンスと捉えている。
 面白い事にイオン株式会社は2011年3月11日に発生した東日本大震災以降に本社を名古屋に移転したと幕張の本社に勤務していた人物から直接聞いていたが、イオン株式会社のWebサイトを見ると幕張の本社ビルのままであり、沿革にも記載されていない。中国とイオンの関係は「日本への中国移民をサポートするイオン」で述べた通りである。
 ここは推測であるが中国から東日本と朝鮮半島の統一に関する情報がイオンにもたらされたのかも知れない。となれば本社機能は東日本と西日本に持っておけば日本の統治形態が東と西に分離しても元々国際企業であるため売り上げは期待出来ると分析したのであろう。
 それ以上に中国との関係から東日本に移住する中国からの朝鮮族を支援する為には本社は東日本である幕張のままが有利であると判断した為と思われる。
 海外と民間の動きは活発化しているが、肝心の日本政府、企業の動きが全く見えてこないのは不思議である。情報として伝わっていないのか、伝わっても有り得ないと無視をしているのかのどちらかであるが、主要国のこれまでの日本の扱いから見て間違いなく情報として伝わっていないと判断する。
 これから具体的な動きが見えてくるに従い東日本居住の方々は不安になるかも知れないが、これまで実績のある人物から「東日本の統治は中国に仕掛けられたサイレント革命の様なSNSを使ったものでも恐怖政治によるものでもない。」と伝わって来ている。もしかすると今の日本政府よりも、まともなのかも知れない。

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