脱炭素による電気エネルギーへの変換は地球へのダメージを拡大する

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　２０２０年１２月４日、菅首相は官邸での記者会見において「２０５０年の脱炭素社会実現に向け２兆円の環境基金を創設し、今後１０年間継続して企業を支援する」と発表した。
　化石燃料から水素と電気に切り替えて二酸化炭素の発生を無くし温暖化防止、空気を汚さないという理屈なのであるが、地球へのダメージは化石燃料の使用よりも電気を使用する方が遙かに大きいのである。
　既述した「最近の地球規模での異常気象は地軸の傾きが変化したことによる」、「我々が普段常識としている電気の話とは別の話」、「我々が普段常識としている電気の話とは別の話２」を参照していただきたい。
　地球としても内部に蓄えられた電子を放出する必要があり、この場所がベネズエラのマラカイボ湖であり、噴火する火山である。地球は電子を放出しても上層の大気圏境界付近にまで到達させることは出来ずに再び地球内部に戻ってくることになる。オナラをして直ぐに吸い込む様な状態であり、身体にも良くないことは理解出来ると思う。同じ事が地球にも起きている。この為に、地球コアが異状を起こしてマントルに影響を及ぼし海が隆起し、大陸が沈む大変動が発生するか、地球の自転が止まるかのどちらかになる。いずれにしても人類が生存できる環境ではない。つまり、脱炭素社会は電気社会へと変化することで、地球コアへの異状を増大させ地球の寿命を短くするのである。しかし、今すぐという訳ではないが、ある日突然起きるのである。
　まず金儲けの理由だけに使われている脱炭素を目指すのであれば国会議員に与えられている公用車を全て廃止すべきで、障害を持つ議員は特例として、全員自転車か電車を利用させるべきである。まず国会議員が手本となるべきである。自分たちが利益を手放さず国民から搾り取る様な政策を止めるべきである。

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